Web・インターネット業界の特徴や仕事内容、大手企業の業績や社風を紹介

 

1.Web・インターネット業界とは？

Webインターネット業界とは、インターネットを活用したサービスやビジネスを提供する業界です。具体的には、Webサービス、SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）、ECサイト（電子商取引）、動画配信サービス、クラウドサービス、アプリ開発など、インターネットを通じて提供される多種多様なサービスが含まれます。

例えば、GoogleやYahoo!は検索エンジンを提供し、ユーザーが必要な情報を素早く見つけられるようにしています。Amazonや楽天はオンラインショッピングサイトを運営し、商品をインターネットで簡単に購入できる仕組みを提供しています。また、YouTubeやNetflixは動画配信サービスを通じてエンターテインメントを提供し、InstagramやX（旧Twitter）はSNSで人気を集めており、インターネットを介して提供されるサービスは基本この業界に該当します。

この業界では、データ分析やAI（人工知能）、IoT（モノのインターネット）などの新技術が積極的に活用されており、新たなサービスやビジネスモデルが次々と生まれています。そのため、変化に対応できる柔軟性や創造力が求められます。また、エンジニアやデザイナー、マーケティング担当など、さまざまな職種が存在し、多様なスキルを培える点も魅力です。

Webインターネット業界は今後も成長が見込まれる分野であり、デジタル社会を支える重要な役割を担っています。就職活動では、この業界の最新トレンドを把握し、自分の強みをどう活かせるかを考えることが成功への鍵となります。

2.Web・インターネット業界の特徴と提供サービス

Web・インターネット業界の特徴と提供サービスについて解説していきます。

Web・インターネット業界の特徴

Web・インターネット業界の特徴は、変化の速さと革新性にあります。他の業界と比べて技術の進化が著しく、新しいサービスやビジネスモデルが次々と生まれる点が大きな違いです。例えば、AI（人工知能）やビッグデータ、クラウドコンピューティングなどの最先端技術が活用され、企業は短いスパンでサービスを改善、アップデートして新しい価値を提供しています。

また、この業界は低コストでサービスを開始できることも特徴です。実店舗を必要としないため、少ない資本でスタートアップが参入しやすく、大企業と中小企業が競争しやすい環境があります。

さらに、Web業界はグローバル展開が容易であり、インターネットを通じて世界中にサービスを提供できる点も特徴的です。

Web・インターネット業界の提供サービス

続いて、Web・インターネット業界にあるサービスを紹介していきます。多種多様なサービスが提供されているWeb・インターネット業界ですのでここに当てはまらない場合もありますが、おおよそここで紹介する分類を理解しておけるとおおよそのサービスはカバーできるでしょう。

ECサイト（電子商取引サービス）

ECサイトは、インターネット上で商品やサービスを売買するプラットフォームです。代表例として、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングなどがあります。これらのサービスでは、消費者がパソコンやスマートフォンから簡単に商品を検索・購入できるため、利便性が高い点が特徴的です。
また、店舗運営者にとっても初期投資や維持費を抑えながら全国・海外に向けて販売できる点が魅力です。さらに、決済システムや配送サービスと連携することで、取引の効率化と顧客満足度の向上を実現しています。データ分析を活用し、ユーザーごとのおすすめ商品表示や購買履歴に基づくマーケティング施策も強化されています。

SNS（ソーシャルネットワーキングサービス）

SNSは、ユーザー同士がつながり、情報を共有したり発信したりするサービスです。代表的な例として、Facebook、Instagram、X（旧Twitter）、LINEなどがあります。
SNSはコミュニケーションの場としてだけでなく、情報収集やニュースの発信、ビジネス上のプロモーションにも活用されています。企業は広告を配信したり、インフルエンサーを活用したマーケティングを展開することで、ブランド認知度を高めることが可能です。また、ユーザーの興味関心に応じたターゲティング広告も強みです。
最近では、ライブ配信機能やショッピング機能も追加され、SNSは単なる交流ツールからビジネスプラットフォームへと進化しています。

動画配信サービス

動画配信サービスは、映画やドラマ、アニメ、音楽ライブなどをインターネット経由で視聴できるサービスです。代表的な例として、YouTube、Netflix、Amazon Prime Video、Huluなどがあります。

これらは、サブスクリプションモデル（月額制）を採用しており、ユーザーは定額で豊富なコンテンツを楽しめます。また、各社オリジナル作品の制作にも力を入れており、独自の魅力を打ち出しています。さらに、視聴履歴を分析し、個人に合わせたおすすめ動画を提示するなど、ユーザー体験を向上させる機能も充実しています。

クラウドサービス

クラウドサービスは、インターネットを通じてデータ保存やソフトウェア利用を提供するサービスです。代表例として、Google Drive、Dropbox、Microsoft Azure、Amazon Web Services（AWS）などがあります。企業は物理的なサーバーを設置する必要がなく、コストを抑えながらシステムの運用が可能になります。

また、データの共有やアクセスが容易で、リモートワークやチームでの共同作業にも適しています。さらに、災害やトラブル時にもデータを安全に保護できるため、セキュリティ面でも信頼性が高いのが特徴です。

Webサービス

Webサービスとは、インターネットを通じて提供されるソフトウェアやプラットフォームの総称です。ユーザーはパソコンやスマートフォン、タブレットなどのデバイスからアクセスし、さまざまな情報や機能を利用できます。
例えば、不動産情報サイトやオンライン学習サービス、マッチングサイト、旅行情報サイトなど、インターネット上で利用できるサービスの提供もWeb・インターネット業界が行っています。

3.Web・インターネット業界の動向

続いて、Web・インターネット業界の動向について解説していきます。

Web・インターネット業界の市場動向

インターネット業界は、近年急速な成長を遂げています。総務省の情報通信白書（※1）によれば、2022年のインターネット附随サービス業の市場規模は約5.6兆円に達し、例年増加の一途を辿っています。 

特に、2020年から2021年にかけてのコロナ禍ではオンラインサービスの需要が急増し、ECサイトやデジタルコンテンツの利用が大幅に増加しました。それに伴い各社利便性の高いサービス開発競争が繰り広げられており、ますます使いやすいサービスが増えてきています。

また、経済産業省の調査（※2）によれば、2022年のインターネット附随サービス業の売上高は前年比0.8％増の2兆2,587億円となり、13年連続の増収を記録しています。 
今後もAIの発展や5Gの拡大といった外部環境に相まって、インターネット業界は今後も拡大を続けると予測されます。

（※1）情報通信白書｜総務省
（※2）長期データ｜経済産業省

Web・インターネット業界の将来性

Web・インターネット業界を筆頭としたIT業界は今後も成長することが見込まれています。ここでは、Web・インターネット業界の将来性に関わる5つのトピックスについて解説していきます。

AI（人工知能）と機械学習の進化

AI技術の進化は、インターネット業界における最も注目すべき変革の一つです。特に、機械学習やディープラーニング技術の進歩により、インターネット上でのデータ解析やパターン認識、予測分析が飛躍的に進化しました。

まだまだAIの技術開発は発展途上ですが、現段階の技術開発だけでもマーケティング分野でのパーソナライズや顧客体験の向上、さらに自動運転技術やAIによるコンテンツ制作（例えばAIによる音楽や映像制作）など、さまざまな産業で革新的なサービスが生まれています。
また、AIはインターネット上でのセキュリティ強化にも重要な役割を果たし、サイバー攻撃の予防やリアルタイムの脅威検出を支援します。将来的には、AIがインターネット上でのデータ処理や意思決定の中心となり、多くの業務を効率化することが想定され、親和性の高いWeb・インターネット業界はさらなる発展が見込まれます。

デジタル決済とブロックチェーン技術の普及

デジタル決済の普及は、インターネット業界における重要なトレンドです。
特に、QRコード決済やモバイルウォレット（Apple Pay、Google Payなど）の普及により、キャッシュレス社会が加速しています。この流れに沿ってフィンテック（金融テクノロジー）業界は急速に成長しており、インターネットを通じて新たな金融サービスが次々と登場しています。

さらに、ブロックチェーン技術の進展も注目されています。ブロックチェーン関連の技術によって取引の透明性や安全性が高まり、企業や個人がより簡単かつ安全に取引を行える環境が整備され、国境を超えたグローバルな経済活動の拡大を支える重要な技術基盤となるでしょう。今後、特にNFT（ノンファンジブルトークン）やデジタル資産の取引市場の成長が予測され、インターネット上での新たな経済圏が広がることが期待されています。

5Gと次世代通信技術の発展

5G技術の普及は、インターネット業界にとって大きな転機を迎えています。5Gは、これまでの4Gに比べて通信速度が最大100倍高速化し、接続の安定性も向上します。
この技術の導入により、高画質の動画ストリーミングやリアルタイムのオンラインゲーム、VR・AR（仮想現実・拡張現実）の利用がより広がることが期待されています。

特に、企業の業務効率化を目的としたIoT（モノのインターネット）の導入も加速し、スマートシティや自動運転車など、大規模なビッグデータ解析など、新たな産業の発展を促進する要因となります。

メディア業界の変革

インターネットがもたらしたエンターテイメント分野、それに伴うメディア業界の変革は、今後も続くと予測されます。特に、動画配信サービスの普及（Netflix、YouTube、Twitchなど）は、従来のテレビや映画産業に大きな影響を与えています。インターネットを通じて視聴できるコンテンツの種類が増加し、ユーザーは自分の興味に応じたコンテンツをオンデマンドで楽しむことができるようになりました。
このトレンドによって放送業界のビジネスモデルは変化し、広告収益やサブスクリプションモデルなどの新たな収益源が登場しています。

実際、2021年にはインターネット広告費が始めて新聞、雑誌、テレビ、ラジオなどのマスコミの広告費を上回っており、多くの企業がメディアの主軸をインターネットに移そうとしています。この流れは今後も加速することが予想されますので、ますますWeb・インターネット業界にお金が集まり、更なる技術開発競争が期待できるでしょう。
参考：ネット広告費、テレビなど4媒体合計初めて上回る 21年｜日本経済新聞

一方で規制問題もある

インターネット業界におけるオンラインプラットフォームの競争は今後も激化するでしょう。
AmazonやGoogle、Facebookなどの巨大企業が市場を支配する中で、新興企業や地域特化型プラットフォームが登場し、ユーザーのニーズに合わせた新たな価値を提供しています。
しかし、このようなプラットフォームが成長する一方で、個人情報の取り扱いや不正なコンテンツの拡散などが問題視され、規制の強化が求められています。特に、EUやアメリカを中心に、データプライバシーや競争法を強化する動きが進んでおり、これが業界全体に大きな影響を与える可能性があります。
今後は、プラットフォームの運営における透明性や公正性が重要視され、規制に対応したビジネス戦略が求められるようになっていくでしょう。

4.Web・インターネット業界の職種と仕事内容

続いて、Web・インターネット業界の職種とそれぞれの仕事内容について解説していきます。

Webエンジニア

Webエンジニアは、ウェブサイトやアプリケーションの動作部分を作成する職種です。フロントエンドエンジニアとバックエンドエンジニアに分かれます。

フロントエンド開発者はユーザーが直接触れる部分を担当し、HTML、CSS、JavaScriptを使ってウェブページの構造やデザインを実装します。バックエンド開発者は、データベースやサーバーサイドのプログラムを担当し、PHP、Ruby、Python、Javaなどの言語を使用して、アプリケーションの裏側を構築します。使う言語やフレームワークは企業ごとに異なります。

フロンドエンドとバックエンドは両者は密接に連携しており、両方の開発を担えるフルスタック開発者もいます。近年では、API（アプリケーション・プログラミング・インターフェース）を通じて、異なるサービスやシステム間でデータをやり取りする技術も重視されています。

セキュリティエンジニア

セキュリティエンジニアは、企業や個人のデジタル資産を守る役割を担う職種です。
ウェブアプリケーションやシステムの脆弱性を検出し、サイバー攻撃から守るための対策を講じます。具体的には、セキュリティテストや監視を行い、不正アクセスの検出や防止、データ暗号化、ファイアウォールの設定、セキュリティパッチの適用などを行います。
また、セキュリティ事故が発生した際には迅速に対応し、被害を最小限に抑えることが求められます。近年では、ランサムウェアやフィッシング詐欺など、より高度な攻撃が増加しているため、セキュリティエンジニアは常に最新のセキュリティ技術や脅威動向を学び続ける必要があります。

プロダクトマネージャー

Web・インターネット業界特有の職種として、プロダクトマネージャー（PM）が挙げられます。
プロダクトマネージャーは、ウェブサービスやアプリケーションの企画・開発をリードし、市場のニーズに応じた製品を提供する役割を担います。
PMは、ビジネス戦略、ユーザー調査、競合分析を行い、サービスの方向性や機能を決定します。開発チームやデザインチームと密に連携し、プロジェクトの完遂に責任を持つとともに、ユーザーのニーズを満たす開発物を完成させるためのビジネス的な視点も求められます。
ユーザー視点を大切にしサービスの価値を最大化するために、常にユーザーデータを取得し続けながら改善を行うことが求められます。そのため、プロダクトのローンチ後も、データ分析やフィードバックを元にさらなる機能追加や改善を行う役割も担います。

Webデザイナー

Webデザイナーは、ウェブサイトやアプリケーションの視覚的なデザインを担当する職種です。サイトやアプリが使いやすく、魅力的に見えるように、レイアウト、カラー、フォント、画像などを選定・配置することがメインとなる仕事です。

特にUI（ユーザーインターフェース）デザインに重点を置き、ユーザーがどのようにサイトとインタラクションを行うかを考えながらデザインを進めます。UX（ユーザーエクスペリエンス）デザインにも関わる場合が多く、サイトやアプリが直感的に使えるかどうかをチェックし、改善点を見つけていきます。
近年では、レスポンシブデザイン（スマートフォンやタブレットに対応したデザイン）の重要性も増しており、様々なデバイスで最適な表示がされるよう工夫することが求められます。

なお、Webデザインを描いてその後実際にプログラミングをして実装する役割の人はフロントエンドエンジニアやコーダーと呼ばれます。デザインを描けて、かつプログラミング実装までできるデザイナーは市場でも稀有なので重宝されます。

データアナリスト/データサイエンティスト

データアナリストやデータサイエンティストは、インターネット業界におけるデータの収集・分析をして売上向上に繋げる示唆を導き出す職種です。
ウェブサイトやアプリケーションのアクセスデータ、顧客行動データ、マーケティングキャンペーンの成果などを分析し、ビジネスに有益なインサイトを提供します。

Google AnalyticsやSQL、Pythonなどをツール、フレームワークを用いてデータを抽出し、視覚化ツール（Tableauなど）を使ってわかりやすくレポートを作成します。データを扱うスペシャリストとして業務改善の提案や意思決定をサポートすることが求められます。
より高いレベルのデータサイエンティストになると、AI（ディープラーニング）や機械学習技術を活用して、予測分析やパターン認識を行うこともあります。

デジタルマーケター

デジタルマーケターは、オンラインチャネルを活用して、商品やサービスをプロモーションする職種です。SNS広告、検索エンジン広告、メールマーケティング、コンテンツマーケティング、SEO対策などを通じて顧客にリーチし、ブランドの認知度を高め、最終的に売上を増加させることがミッションとなります。

デジタルマーケティングでは、データ解析が重要であり、Google Analyticsなどのツールを用いて、キャンペーンの効果を測定し、改善策を講じることが求められます。また、SEO（検索エンジン最適化）やSEM（検索エンジンマーケティング）の専門的な知識も必要です。日々様々な技術開発が繰り広げられていますので、常に新しいトレンドをキャッチし、最新のツールや技術を活用する能力が求められます。

コンテンツライター・編集者

コンテンツライターは、ウェブサイトやブログ、SNSなどで使用するテキストコンテンツを作成する職種です。企業やブランドのメッセージを適切に伝え、読者に興味を持たせる文章を書くことが求められます。
また、編集者はライターが作成したコンテンツを確認し、文法や内容の整合性をチェックしたり、読みやすくしたりする役割を担います。コンテンツライターと編集者は、マーケティングやPR、ブランド戦略と連携しながら、効果的なコンテンツを提供します。
特に、ブログ記事、商品説明、ニュースリリースなど、多様な形式でコンテンツを提供するため、ジャンルに応じたライティングスキルや調査能力が求められます。

営業職

Web・インターネット業界の営業職は、企業のサービスや製品を顧客に提供する役割を担います。
B2B（企業間取引）企業で営業職を儲けている企業が多く、ウェブ開発、マーケティングツール、クラウドサービスなどの提供を行います。

営業職は、顧客ニーズのヒアリング、課題解決の提案、契約締結までのプロセスを担当し、販売目標を達成するための日々の営業活動を行います。インターネット業界ならではの特徴として、ソフトウェアやオンラインサービスの提案が多く、オンライン商談やデジタルツールを活用した営業活動も活発です。

5.Web・インターネット業界の大手4社の特徴と強み

ここからは大手Web・インターネット業界4社を挙げ、それぞれの企業の強みや特徴を紹介していきます。
（中見出し）
リクルートホールディングス
リクルートホールディングスは、日本を代表する総合人材サービス企業で、幅広い事業を展開しています。特に「人と仕事をつなぐ」ことをテーマに、就職活動や転職支援、派遣サービス、教育、さらには旅行・飲食など、多岐にわたる領域で事業を展開しています。SUUMOやホットペッパー、リクナビなど、学生の皆さんも一度は目にしたことがあるサービスもあるのではないでしょうか。

リクルートは「変革」を積極的に推進している点に強みがある企業です。市場環境や社会の変化に対応するため、常に新しい技術やサービスの開発に取り組んでおり、特に「IT」を活用したサービスの提供に注力しています。例えば、「Indeed」や「リクナビNEXT」など、世界中で利用されている求人検索サイトを運営し、求職者と企業の間にスムーズなつながりを提供しています。このような新しいテクノロジーを駆使することで、効率的かつ革新的なサービスを提供している点がリクルートの大きな強みです。

さらに、グローバル展開もリクルートの特徴のひとつです。海外市場にも積極的に進出しており、特に「Indeed」をはじめとするインターネット求人サービスは、世界中で利用されています。グローバルな視野を持つ企業として、世界中の人材市場にもアプローチしています。
リクルートは成長し続ける企業であり、常に新しい挑戦をしている企業です。社内にさまざまなプロダクトや職種が用意されており、キャリア形成の意味でも非常に魅力的な選択肢となる企業ですので、多くの学生から人気を集めています。

参考：株式会社リクルート

LINEヤフー株式会社

LINEヤフー株式会社（LINE株式会社とYahoo株式会社が統合した企業）は、日本を代表するインターネット関連企業の一つで、メッセージングアプリ「LINE」や、検索エンジン「Yahoo! JAPAN」など、広範なサービスを展開しています。

LINEヤフー株式会社の最大の強みは、圧倒的なインフラとしてのユーザー基盤を持っていることが挙げられます。LINEは日本国内で非常に高い利用率を誇るメッセージングアプリであり、日常的に使用されるSNSとして、国内ユーザー数は約8,000万人以上に上ります。
また、ヤフーの強みである「検索エンジンと情報サービス」もLINEヤフーの大きな特徴です。Yahoo! JAPANは、日本国内で最も利用されている検索エンジンの一つで、ニュースやショッピング、オークションなど、インターネット利用者にとって必要不可欠な情報源となっています。これらのプラットフォームを有してさまざまなユーザーにアプローチできる基盤を持っていることは同社の最大の強みと言えるでしょう。

また、LINEは単なるコミュニケーションツールにとどまらず、オンラインショッピング、決済サービス、ニュース配信など、多岐にわたるサービスを提供しています。そしてYahoo! JAPANも、Web広告やEC（電子商取引）サービスなどが充実しており、企業にとってはマーケティングや販売の重要なプラットフォームとなっています。
これらのサービスが相互に連携することによってシナジーを生み出し、さらなる成長が期待されています。例えば、LINEのユーザー数やデータを活用して、Yahoo! JAPANの広告サービスをより効果的に展開したり、LINE Payを利用した決済サービスの拡大が進んでいます。

また、LINEヤフーは「テクノロジーとデータ活用」に注力しており、AI（人工知能）やビッグデータを活用した革新的なサービスを次々と生み出しています。たとえば、LINEのAIチャットボットや、Yahoo! JAPANの検索エンジンにおける精度向上など、最新のテクノロジーの研究開発や活用も進んでいます。

参考：LINEヤフー株式会社

楽天グループ株式会社

天グループ株式会社は日本の代表的なインターネット関連企業であり、EC（電子商取引）を中心に、多様な事業を展開しています。楽天市場をはじめとするオンラインサービスや、金融、通信、エンターテインメントなど、さまざまな分野で事業を展開しています。

楽天の最大の特徴はECを中心とした事業展開が当てはまるでしょう。同社が提供する楽天市場は日本国内で最大規模のオンラインショッピングモールであり、個人や企業が商品を販売するプラットフォームとして、多くのユーザーに利用されています。楽天のビジネスは、消費者と企業を結びつけるだけでなく、出店者に対しても集客や販売支援を行い、双方に利益をもたらす仕組みを作り上げています。

そしてその楽天市場を基軸としながら、、金融サービス、通信事業、旅行、エンターテインメント、さらにはスポーツチーム運営（楽天モンブラン）など、多岐にわたる事業を展開しています。例えば、楽天カードや楽天銀行、楽天証券などの金融サービスは、EC事業と連携して、ポイントサービスやキャンペーンを通じて顧客を引き付けています。このように、楽天グループ内で異なる事業が連携し合うことで、顧客に対して一貫した体験を提供し、企業の競争力を高めています。

さらに、「楽天エコシステム」とも呼ばれる、グループ内でのサービス間の相乗効果も強みです。楽天の会員は、楽天市場、楽天トラベル、楽天カードなど、複数のサービスを利用することで、ポイントを貯めたり使ったりすることができます。これにより、ユーザーは楽天グループのサービスを頻繁に利用するようになり、楽天のサービスに対する忠誠心が高まります。このエコシステムにより、楽天は独自の顧客基盤を構築し、長期的なビジネスの成長を支えています。

参考：楽天グループ株式会社

サイバーエージェント

サイバーエージェントは日本を代表するインターネット企業で、主にデジタル広告、メディア、ゲーム、AI（人工知能）技術などを活用した事業を展開しています。特に「インターネット×クリエイティブ」をテーマに、若い社員が多く、スピード感ある成長を続けている企業です。

まず、サイバーエージェントの最大の強みはデジタル広告事業です。サイバーエージェントは広告代理業務を中心に事業を展開し、特にインターネット広告分野で圧倒的な実績を持っています。自社の広告配信システムや、ビッグデータを活用した広告効果の最適化など、テクノロジーを駆使した先進的な広告手法を提供し、企業とユーザーの双方にとって価値のあるサービスを実現しています。

次に、サイバーエージェントは「メディア事業」にも強みがあります。特に、動画メディア「AbemaTV」は、国内外で急速に成長しているインターネットテレビとして注目されています。従来のテレビ放送とは異なり、インターネットを通じて、ユーザーが好きな時間に視聴できることが大きな特徴です。

さらに、「ゲーム事業」もサイバーエージェントの強力な柱の一つです。特に、スマートフォンゲームの開発において高い実績を誇り、「ウマ娘 プリティーダービー」を開発したり、また「Cygames（サイゲームス）」を傘下に持っているためさまざまなゲームタイトルを有しています。Cygamesは、「グランブルーファンタジー」や「プリンセスコネクト！Re:Dive」など、人気のあるゲームを手掛けています。

参考：株式会社サイバーエージェント

6.Web・インターネット業界大手4社の業績比較

続いて、大手Web・インターネット業界4社の業績を紹介していきます。
（中見出し）
リクルートホールディングス
リクルートホールディングスの売上、利益推移は以下の通りになっています。

年度	売上高（億円）	営業利益（億円）
2021/3	22,693	16,282
2022/3	28,717	37,892
2023/3	34,295	34,430
2024/3	34,160	40,252

（※1）
リクルートは2024/3月期で、これまで続いていた増収が止まっています。これは求人広告サービスの需要減少や、広告宣伝費の増加などが挙げられますが、特に米国市場では、有料求人広告への需要が前年同期比で減少し、売上収益が13.1%減となりました。

今後の展望としては、リクルートは人材紹介サービスの強化や、新規事業の開拓を進めており、多角的な事業展開による圧倒的な顧客基盤を通じてさらなる売上向上に期待ができます。

（※1）参考：決算・各種レポート｜リクルートホールディングス

LINEヤフー株式会社

LINEヤフー株式会社の売上、利益推移は以下の通りになっています。

年度	売上高（億円）	営業利益（億円）
2020/3	10,529	1,523
2021/3	12,058	1,621
2022/3	15,674	1,895
2023/3	16,724	3,145
2024/3	18,147	2,082

（※1）
LINEヤフー株式会社は統合後、増収を続けています。統合後はメディア事業、コマース事業、戦略事業など多岐にわたる事業を展開しており、各事業の成長が売上高の増加に寄与しています。
特に今後は、LINEとヤフーのさらなる統合によるシナジー効果が見込まれるため、さらなる増収増益に期待ができます。

（※1）参考：業績ハイライト｜LINEヤフー株式会社

楽天グループ株式会社

楽天グループ株式会社の売上、利益推移は以下の通りになっています。

年度	売上高（億円）	営業利益（億円）
FY2020	14,555	-938
FY2021	16,818	-1,947
FY2022	19,209	-3,716
FY2023	20,713	-2,129

（※1）
楽天グループは、楽天モバイル拡大による基地局設置やインフラ投資に伴い、営業利益はマイナス形状となっています。ただ、楽天モバイルを中心としたモバイルセグメントの売上比率も増加してきており、これから回収していく計画を組んでいます。
なお、セグメント別の売上高は2024年度第三四半期を例に取ると、インターネットサービスセグメント（ECなど）が約50%、フィンテックセグメント（楽天カードなど）が約33%、モバイルセグメント（楽天モバイルなど）が約19%となっています。

（※1）参考：業績推移（年度別）｜楽天株式会社

サイバーエージェント

サイバーエージェントの売上、利益推移は以下の通りになっています。

年度	売上高（億円）	営業利益（億円）
FY2020	4,786	338
FY2021	6,665	1,044
FY2022	7,106	691
FY2023	7,202	246
FY2024	8,030	418

（※1）
サイバーエージェントは増収を続けており、特に2023年から2024年にかけては売上高が約11.5%増加し、再び成長の勢いを取り戻しています。この増加は、広告事業やゲーム事業の拡大、そして新規事業の成功が要因とされています。

全体として、サイバーエージェントは多角的な事業展開により、安定した売上成長を続けています。特に、広告事業やゲーム事業が主要な収益源となっており、今後もこれらの分野での成長が期待されます。

（※1）参考：5ヵ年の業績｜サイバーエージェント

7.Web・インターネット業界大手4社の社風の違い・制度

続いて、Web・インターネット業界大手4社の社風の違いについて、それぞれの企業理念を参考にしながら解説していきます。

リクルートホールディングス

リクルートホールディングスは、「新しい価値の創造を通じ、社会からの期待に応え、一人ひとりが輝く豊かな世界の実現を目指す」という基本理念を掲げています。 この理念のもと、同社は以下のビジョンとミッションを定めています。

ビジョン（目指す世界観）：Follow Your Heart
一人ひとりが自分に素直に、自分で決める、自分らしい人生を追求できる社会を目指しています。

ミッション（果たす役割）：まだ、ここにない、出会い。より速く、シンプルに、もっと近くに。
個人と企業をつなぎ、最適な選択肢を提供することで、新たな出会いを創出し続けることを使命としています。

リクルートの特徴はなんといっても、圧倒的当事者意識、若手への大きな裁量権、自由でフラットな環境が挙げられます。組織内は自由でフラットな環境が整備されており、若手社員にも大きな裁量が与えられ、社員一人ひとりが高い当事者意識を持ち、自ら機会を作り出し、行動する文化が根付いています。

参考：ビジョン・ミッション・バリューズ｜リクルート

LINEヤフー株式会社

LINEヤフー株式会社は、「「WOW」なライフプラットフォームを創り、日常に「！」を届ける。」をミッションとして掲げており、ユーザーに驚きや感動を提供するサービスを創出し、日常生活をより豊かで便利にすることを目指しています。
このミッションを実現するための価値観として「ユーザーファースト」「やりぬく」「少数精鋭」が掲げられており、この価値観に沿って日々仕事をすることが求められています。

LINEヤフー株式会社は比較的オープンな雰囲気で、顧客に驚きや感動を提供するサービスを提供することを目的においたフラットな企業文化が特徴的です。風通しが良い企業風土を持ち、多様性が尊重された職場環境が築かれています。

参考：ミッション・バリュー｜LINEヤフー

楽天グループ株式会社

楽天グループ株式会社は、「イノベーションを通じて、人々と社会をエンパワーメントする」ことをミッションとしています。 この企業理念は、ユーザーや取引先企業に満足度の高いサービスを提供し、多くの人々の成長を後押しすることで、社会を変革し豊かにすることを目指しています。

また、楽天グループの価値観・行動指針として「楽天主義」が掲げられています。これは、「ブランドコンセプト」と「成功のコンセプト」の2つで構成されており、全従業員が理解し実行することを求められています。

ブランドコンセプト

• ・大義名分 -Empowerment-

  ・品性高潔 -気高く誇りを持つ-

  ・用意周到 -プロフェッショナル-

  ・信念不抜 -GET THINGS DONE-

  ・一致団結 -チームとして成功を掴む-

成功のコンセプト

• ・常に改善、常に前進

  ・Professionalismの徹底

  ・仮説→実行→検証→仕組化

  ・顧客満足の最大化

  ・スピード!!スピード!!スピード!!

楽天グループは挑戦を促進する風土が備わっており、若手社員にも新規事業開発や新しいチャレンジを奨励され、社員の起業家精神を重視しています。 楽天グループ出身社が企業することも多く、起業家精神を後押しする文化形成がなされています。

参考：トップコミットメント｜楽天グループ
参考：楽天主義｜楽天グループ

サイバーエージェント

サイバーエージェントは、「21世紀を代表する会社を創る」というビジョンを掲げ、インターネット産業において創出力、技術力、人材力を強みに事業を展開しています。Purpose（存在意義）を「新しい力とインターネットで日本の閉塞感を打破する」を掲げています。

サイバーエージェントの社風として特徴的なのは、若い企業文化と挑戦する姿勢が挙げられるでしょう。サイバーエージェントは、創業から比較的若い企業であり、社員の平均年齢が若く、フラットで活発な社風が特徴です。若手社員の活躍を奨励する「抜擢文化」が根付いているため、入社数年目の社員を子会社の社長に任命する「新卒社長」という制度も存在します。

また、社員一人一人が自由にアイデアを出し合い、挑戦的なプロジェクトに取り組む環境が整っています。このような文化の中でクリエイティブな仕事をしたいという学生にとっては、非常に魅力的な企業と言えるでしょう。

参考：トップメッセージ｜サイバーエージェント

8.Web・インターネット業界の平均年収・平均年齢・平均勤続年数

続いて、Web・インターネット業界の平均年収や平均年齢、平均勤続年数を紹介します。大手企業を例に平均年収・平均年齢・平均勤続年数を見ていきましょう。

企業	平均年収	平均年齢	平均勤続年数
リクルートホールディングス	1,119万円	39.8	7.9年
LINEヤフー株式会社	819万円	37.3	7.4年
楽天グループ株式会社	794万円	34.4	5.1年
サイバーエージェント	882万円	34.2	5.8年

他業界と比較しても給与水準が高いのがWeb・インターネット業界の特徴となっています。最も年収が高いのはリクルートホールディングスで、その次にサイバーエージェントが入ります。
また、Web・インターネット業界は入れ替わりが激しく、他業界と比較して平均年齢が低く、平均勤続年数が短いことも特徴的です。スキルを身につけて他業界へ再挑戦する、というキャリアを描いていることが多いことが予想されます。

※参考
IRBank
各社有価証券報告書

9.Web・インターネット業界で働く魅力ややりがい

Web・インターネット業界で働く魅力ややりがいについて解説していきます。

急速に成長する業界で働ける魅力

Web・インターネット業界はテクノロジーの進化とともに急速に成長し続けています。スマートフォンの普及、クラウド技術の発展、AIやIoTの活用など、革新的な技術が次々と登場し、市場は常に拡大しています。このような環境では、新しいビジネスモデルやサービスが生まれやすく、トレンドに敏感な人やチャレンジ精神のある人にとって、自己成長やキャリアアップの機会が豊富です。

また、変化の激しい業界だからこそ、常に学び続ける姿勢が求められ、スキルや知識をアップデートすることで市場価値を高められます。最先端の技術やトレンドに触れながら働ける点は、他の業界にはない大きな魅力です。

グローバルに活躍できるチャンスがあること

Web・インターネット業界は国境を越えたサービス展開がしやすく、世界中を舞台に活躍できるチャンスがあります。特にEコマースやSNS、ストリーミングサービスなどは、インターネットを介して世界中のユーザーと繋がることが可能です。海外向けサービスやグローバルプロジェクトに関わることで、国際的な視野を広げながらスキルを磨くことができます。

また、外国語を活かした仕事や海外市場へのマーケティング戦略に携わることも多く、語学力や異文化理解力を活かせる点も魅力の一つです。グローバル化が進む現代において、国際舞台で活躍したい人にとって、非常にやりがいを感じられる業界といえるでしょう。

社会を支えるインフラとしてのやりがいを感じられる

Web・インターネットは今や社会インフラとして欠かせない存在となっています。ECサイトやオンラインバンキング、クラウドサービスなど、日常生活やビジネスシーンで利用されるシステムを支える仕事は非常に重要です。親戚や友人が使っているサービス開発、企画に携わっていると感じるだけでも誇らしく感じることもあるでしょう。

また、デジタルトランスフォーメーション（DX）が進む中で、企業や社会の変革をサポートする役割も担っており、社会的意義の大きな仕事に関われる点も魅力です。ユーザーやクライアントからの感謝の声を直接受け取る機会も多いため、自分の仕事が人々の生活を豊かにしている実感が得られるでしょう。

柔軟な働き方ができる環境を提供している企業が多い

Web・インターネット業界では、リモートワークやフレックスタイム制を導入している企業が多く、ライフスタイルに合わせた柔軟な働き方が可能です。
特にエンジニアやデザイナーなどの職種では、成果物を重視する評価制度が一般的であり、時間や場所にとらわれずに働ける点が魅力です。ま

た、スキルさえあればフリーランスとして独立する道も開かれており、自分のペースで働きながらキャリアを築くことができます。ワークライフバランスを重視したい人や、育児や介護と仕事を両立させたい人にとって、理想的な環境が整っている業界といえます。

クリエイティブな仕事に携われる

Web・インターネット業界では、新しいサービスやデザインを生み出すクリエイティブな仕事が多くあります。ウェブサイトやアプリのUI/UX設計、マーケティング施策の企画立案、動画コンテンツの制作など、デジタルメディアを活用した多様な表現方法を駆使できます。

クリエイティブな発想やセンスを活かせるだけでなく、データ分析やユーザー行動の調査を通じて成果を可視化できるため、結果を重視する人にとってもやりがいを感じられる仕事です。
特にトレンドを取り入れながら、ユーザーのニーズに応えるサービスを生み出したときの達成感は格別です。自身のアイデアが形となり、多くの人に利用される喜びは、この業界ならではの魅力です。

高い収入とキャリアアップの可能性

Web・インターネット業界は、スキルや成果が評価されやすく、高収入を得るチャンスが多い点も魅力です。特にプログラマーやエンジニア、データサイエンティストなどの専門職は需要が高く、経験やスキルに応じて報酬が大きく上がる可能性があります。

また、スタートアップ企業ではストックオプションなどの報酬制度も導入されており、大きな利益を得るチャンスがあります。さらに、業界内でのキャリアアップや転職が活発で、実力次第では早期に若いうちからリーダー職やマネージャー職に就くことも可能です。努力が報われやすい環境のため、成果を出して高収入を目指したい人には最適な業界です。

10.Web・インターネット業界で求められる人物像

Web・インターネット業界で求められる人物像についてみていきましょう。

チャレンジ精神旺盛な人

Web・インターネット業界は急速に変化し続ける業界であり、常に新しい技術やトレンドが生まれています。
そのため、新しいことに挑戦する意欲や、未知の領域にも臆せず踏み込むチャレンジ精神が求められます。新サービスの開発や最新技術の導入など、前例のないプロジェクトに関わる機会も多く、柔軟に対応できる適応力も必要です。

また、失敗を恐れずトライ＆エラーを繰り返しながら成長できる姿勢が、イノベーションを生み出す重要な要素となります。この業界では、現状維持を望むのではなく、積極的に新しい価値を創造できる人材が活躍しますのでそういった人材が求められます。

高い論理的思考力と問題解決能力を持っていること

Web・インターネット業界では、複雑なシステムや膨大なデータを扱う場面が多いため、論理的思考力と問題解決能力が不可欠です。システム開発では、課題を細分化して分析し、最適なソリューションを設計する力が求められます。
また、トラブルシューティングやパフォーマンス向上のための施策を考える際には、状況を的確に把握し、論理的にアプローチする力が役立ちます。データ分析やSEO対策などマーケティング分野においても、データから課題を見つけ出し、効果的な改善策を導き出せるスキルが重視されますので、その基礎となる論理的思考力や問題解決能力は高いレベルが求められます。

コミュニケーション能力

Web・インターネット業界では、チームでのプロジェクト進行やクライアントとの折衝が多く、コミュニケーション能力が非常に重要です。

プロジェクトマネージャーやエンジニア、デザイナーなど、異なる専門分野のメンバーと協力しながら作業を進めるため、相手の意図を正確に理解し、自分の考えを的確に伝える力が必要です。
また、クライアントワークの場合はクライアントのニーズを引き出し、課題解決に向けた提案を行うスキルも求められます。リモートワークやオンライン会議が増える中では、文章やビデオチャットを通じたコミュニケーション力も評価される要素です。

自発的に学び続ける姿勢

Web・インターネット業界は技術革新のスピードが速いため、最新技術やトレンドを常にキャッチアップする姿勢が求められます。
プログラミング言語やフレームワーク、ツールなどが次々とアップデートされるため、学習意欲が高く、積極的に知識を吸収する人材が活躍します。

また、オンライン講座や勉強会への参加、資格取得などを通じて自己研鑽を続けることも大切です。特にAIやデータ分析、クラウド技術など新分野の知識を持つことで、市場価値を高められる点も魅力です。

柔軟性と適応力

Web・インターネット業界は市場の変化やトレンドの移り変わりが激しいため、柔軟性と適応力が求められます。新しい技術やビジネスモデルが次々と登場する中で、既存の手法にとらわれず、状況に応じた対応を柔軟に行える人材が活躍します。

また、顧客ニーズや市場動向の変化に迅速に対応できるスピード感も重要です。ベンチャー企業やスタートアップでは役割/役職が流動的な場合も多く、変化をポジティブに捉えながら挑戦できる人が求められます。

11.Web・インターネット業界の選考対策

Web・インターネット業界を志望する学生に向けて、選考対策について紹介していきます。Web・インターネット業界は多くの就活生からも人気の業界ですので、しっかりと対策をして選考に臨むようにしましょう。

Web・インターネット業界の選考で有利になるためのポイント

Web・インターネット業界の選考で有利になるために意識しておきたいポイントを紹介します。Web・インターネット業界で内定を取る学生の多くはここで紹介するポイントを実践している方が多いですので、参考にしてみてください。

業界動向と企業理解を深めておく

Web・インターネット業界は非常にダイナミックで変化の速い分野です。選考で有利になるためには、最新の業界動向や企業の戦略について理解し、面接でしっかりと意見を述べられることが大切です。
企業がどのような技術やサービスを展開しているのか、また業界全体のトレンド（AI、ブロックチェーン、5Gなど）にどのように取り組んでいるのかを理解し、それに関連した自分の意見やアイデアを持つことが評価されます。

面接前に、企業のWebサイトやブログ、業界関連のニュースをチェックし、最新の技術やサービスに対する関心を示すことで、業界に対する理解度の高さをアピールすることができます。

インターンシップに参加しておく

Web・インターネット業界で有利な選考を受けるためには、インターンシップに参加しておくようにしましょう。インターンシップは、実際の業務環境でスキルを活かすだけでなく、業界のトレンドや企業文化を直接体験できる貴重な機会です。特に、Web・インターネット業界を志望する学生はすでにインターンシップを経験している方も多くいらっしゃいますので、こうした経験に対して躊躇せず楽しんで取り組める姿勢は最低限必要になるでしょう。

インターンシップを通じて、実際のプロジェクトに参加し、業務に必要なツールや技術を学ぶことができるだけでなく、企業内でのコミュニケーションやチームワークを実践的に学ぶことができる点も魅力です。インターンシップでの成果や評価は選考時に使えるケースもあるため、自分のスキルや経験をアピールしやすくなります。

なお、インターンシップは短期のものでも長期のものでもどちらでも構いません。興味のある業界に飛び込んでインターンシップに参加した、という挑戦心そのものが評価されて有利な選考につながることもありますので、ぜひ就活が本格化する前に一度インターンシップに参加しておくようにしましょう。

個人的なスキル開発や能力開発をしておく

Web・インターネット業界では、新しい技術やサービスの登場が常にあり、その中で成長し続けることが求められます。
選考で有利になるためには、失敗を恐れず、常に新しいことに挑戦し続ける姿勢を持つことが重要です。例えば、自分が新しいプログラミング言語やフレームワークを学んだり、未経験の分野に挑戦して成果を出した経験を話すことで、自分の成長意欲や柔軟性をアピールできます。
作った製品のクオリティは一部見られますが、どちらかというとスキル開発のための勉強や能力をつけるための自己研鑽に対する姿勢が企業側にとって、好印象につながります。そのため、選考前に何かテーマを持って自己研鑽を行い、選考時にアピールできるような実績を作りにいくことがおすすめです。

【技術職】ポートフォリオを作成し、アピールできるようにしておく

Web・インターネット業界の選考で他の応募者と差別化を図るためには、ポートフォリオを提出して自分のスキルをアピールすることが大切です。

特に開発職やデザイン職では、自分が手掛けたプロジェクトや作品を提示し、作成したWebサイトやアプリケーションのリンク、デザインのスクリーンショットを見せるようにしましょう。なおその際、そのプロダクトやサービスを作るに至った開発プロセスや設計思想、難しいと感じたポイントやそれを乗り越えた方法も添えておくことが大切です。
このポートフォリオと添えられた思想や思い、取り組み方を確認することで、採用担当者は単に結果だけでなく、どのように問題解決をしてきたか、どのようにチームと協力して作業を進めたかも理解できます。

また、ポートフォリオを作成する際は、個人で行ったプロジェクトだけでなく、チームでのプロジェクトやインターンシップの成果物も含めると良いでしょう。GitHubなどでソースコードを公開している場合はそのリンクを追加し、コードの品質や開発環境についても説明すると、技術的な実力を示す強力な材料となります。また、デザイン職の場合は、具体的なユーザーインターフェースやユーザーエクスペリエンスの改善点を示すことが評価されます。

ポートフォリオはただの「成果物の集積」ではなく、自分のスキルやプロセス、成長を見せる場です。そのため、選考を受ける企業や職種に合わせて、内容をカスタマイズすることも重要になります。

Web・インターネット業界の志望動機の書き方のポイント

Web・インターネット業界の志望動機を書く際は、以下の3つのポイントを押さえておくようにしましょう。

• ・なぜWeb・インターネット業界を志望しているのか

  ・なぜその企業を志望したのか

  ・Web・インターネット業界やその企業で何をしたいのか

上記3つのポイントをそれぞれ順番に、具体的なエピソードを添えて書く必要があります。

まずはなぜWeb・インターネット業界を志望しているのかを書くようにしましょう。Web・インターネット業界の魅力や働いてからやりたいことを、具体的な経験・エピソードとセットで伝えることが大切です。その際、他の業界ではなくWeb・インターネット業界でないとできない理由まで添えられるとなお良い志望動機になります。

続いて、Web・インターネット業界の中から選考を受けた企業を選んだ理由を記載します。どうしてその企業を選んだのか、ほかのWeb・インターネット関連企業ではなくその企業でないといけない理由を書くようにします。そのためには自己分析や企業理解が必要になりますので、過去の自分の経験を振り返ること、企業のホームページやブログ・決算からどういう特徴を持った企業なのかを掴むこと、の2点が必要になります。

実際に行動を起こした例まであるとなおGood

Web・インターネット業界は学生から人気の業界であり、優秀な学生が多く集まります。すでにインターンシップを何社も経験している学生だったり、ビジネスコンテストなどに参加したりした学生も多くいます。
そのため、行動力や挑戦心が最低限ないとすぐに他の学生に見劣りしてしまいます。Web・インターネット業界に興味を持った背景に合わせて、すでに何かアクションまでとっている例があるとよりアピールできる志望動機にすることが可能です。
例えば、プログラミングに興味を持ったのであればすでにプログラミング学習を始めていたり、ビジネスに興味を持ったのであれば何か学生のうちから始められるビジネスを始めたりなど、行動して実績を作り、何かアピールできる材料を作っておけると良いでしょう。

Web・インターネット業界の面接対策

最後に、Web・インターネット業界での面接対策について解説していきます。

志望動機は流暢に話せるようしておく

面接では、なぜWeb・インターネット業界を志望するのか、なぜその企業を志望しているのか、は必ず聞かれます。その際、具体的なエピソードとともにその理由を述べることが重要です。
企業研究を踏まえ、その企業だからこそ実現できる目標や、自身のスキルをどのように活かせるかを語りましょう。なお、面接で話す際は論理的に話すコミュニケーション能力も見られているケースがほとんどですので、事前に文章を用意して、スムーズに話せるように用意しておくことも大切になります。

グループディスカッションやグループ面接に対策をしておく

Web・インターネット業界では、グループディスカッション（GD）やグループ面接が選考の一環として行われることが多くあります。グループディスカッションやグループ面接は、個人のコミュニケーション能力や協調性、リーダーシップを評価する場であり、対策をしておかないとアピールできずただただ時間が過ぎてしまいます。
グループディスカッションでは発言の回数や内容が評価されるため、話しすぎて他者の意見を遮ることなく、適切に議論をリードする姿勢が求められます。また、チームでアイデアをまとめる際には、論理的な思考力や柔軟性が問われるため、事前に複数のテーマについて議論の練習をしておくと良いでしょう。

グループ面接では、他の候補者と同席するため、自分の強みを明確に伝えることが求められます。特にWeb業界では、自分の技術力や知識だけでなく、チームで成果を上げたエピソードや問題解決の経験を具体的に話すことで差別化を図ることができます。また、他者の意見にも共感を示しつつ、自分の意見をしっかり伝える姿勢が好印象を与えます。

【理系】技術面の質問対策も用意しておく

基本的なIT知識に関する質問や、プログラミング経験がある方はこれまでの開発経験を問われることもあります。IT知識については日頃からインプットしておくと同時に、プログラミングの開発経験がある方は、その際の開発の流れや難所、その難所をどう突破したのかなどを語れるようにしておきましょう。
最新技術や業界動向についても情報収集を怠らず、意欲的に学んでいる姿勢を示すことが大切です。

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