DXとは？DXの定義とメリット、関わる職業について徹底解説

• 1. DXとは
• 2. DXの成功事例3選
• 3. DXに関わる職種6選
• 4. まとめ

1. DXとは

DXの定義、DXとIT化との違い、そしてDXはなぜ必要なのかについて解説します。

DXの定義

DXとは「デジタルトランスフォーメーション」の略称です。元々は2004年にスウェーデン・ウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された概念（※1）でしたが、その当時はまだ少し具体性に欠けるものでした。

そこで、2018年12月に経済産業省が「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」（※2）を発表し、日本におけるDXの定義を明確化しました。そこでは、DXとは「企業がデータとデジタル技術を活かしてビジネスモデル、製品、サービス、組織、プロセスを変革することで競争上の優位性を確立すること」と説明されています。

つまり、クラウド・IoT・AI・5GなどのIT技術を駆使することで、各企業が安定的に収益を増やせる仕組み作りを行うことを指します。

※1　参考：Erik Stolterman「INFORMATION TECHNOLOGY AND THE GOOD LIFE」
※2　参考：経済産業省「デジタルトランスフォーメーションを推進するためのガイドライン」

DXとIT化の違い

DXは「IT化」と同様にデジタル技術の導入が求められるため、両者は頻繁に混同されます。しかし、この二つの概念は最終的な目的が異なります。「IT化」は、業務効率化・コスト削減などを目的とした単純なデジタル化です。

一方で「DX」は、企業の競争上の優位性を確立することを目的に、デジタル技術を活用し企業文化・風土を変革するという、より広範囲な活動を指します。つまり、IT化はDXにとって目的を果たすための手段の一つであると言えます。

DXはなぜ必要なのか

近年、なぜDXが注目されているのでしょうか。経済産業省が立ち上げた「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」が、2018年9月に「DXレポート」（※）を発表しました。そこには、「2025年の崖」という概念が紹介されています。これは、2025年までに各企業の老朽化した既存の基幹システムをデジタル技術を用いて刷新しなかった場合、その年以降年間で最大12兆円の経済損失が発生する危険性があるという研究結果です。

つまり日本の企業はDXを早急に進めなければ、既存の古いシステムの保守費が高額になる、市場の変化に対応しきれない、データを喪失しやすくなるなどの理由からビジネスとして致命的なリスクを負うことになります。

※参考：デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会「DXレポート～ITシステム『2025年の崖』の克服とDXの本格的な展開～」

2. DXの成功事例3選

次に、DXの成功事例として、3社の活動について解説します。

Amazon.com

Amazon.comは、今では知らない人はいないと言っても過言ではない巨大なECプラットフォームを構築したことで、ショッピングのDXに成功しました。ユーザーはいつでもどこでも素早く商品を購入できるようになりました。

また、物の販売に限らず映画やドラマなどの映像配信をデジタルコンテンツとして提供することで、従来必要だったDVDの購入する・借りるという行動をなくし、完全にデジタルに置き換えることに成功しました。こうしてAmazon.comはDXの成功により今では世界有数の企業になっています。

株式会社メルカリ

株式会社メルカリは、従来はパソコンを使うことが前提とされていたネットオークションサービスを、出品から購入まで全てスマホのみで完結できるようにしました。このようにユーザーの利便性を追求したことで注目を集め、多くの利用者を獲得。スマートフォン上で個々人同士かつ匿名での中古販売を行えるフリーマーケットサービスのビジネスモデルを確立しました。

DXを推進することで、株式会社メルカリは既存のネットオークションサービスとは一線を画した付加価値を提供することに成功したと言えます。

日本マイクロソフト株式会社

日本マイクロソフト株式会社は、以前はWord・PowerPointなどのOfficeソフトを売り切りのライセンスや、パソコンとのセットで販売をしていました。しかし、現在はクラウドサービスを活用したサブスクリプションサービスへとビジネスモデルのDXに成功しています。

このことによりユーザーは、特定のパソコンにOfficeソフトをインストールすることや、そのインストールされたパソコンを常に持ち運ぶことなどの手間がなくなりました。さらに、ユーザーの初期費用を大幅に下げたことで、新規ユーザーを大幅に増やすことにもつながりました。

3. DXに関わる職種6選

DXに関わる職種6選について解説します。なおこの6つの職種は、独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が2019年に発表した「デジタル・トランスフォーメーション推進人材の機能と役割のあり方に関する調査」でDXの推進に必要な人材として紹介されているものを参考にしています。

なお、新卒が最も目指しやすい職種は最後にご紹介する「エンジニア・プログラマー」であると言われています。しかし、レバテックルーキーを確認すると、どの職種もわずかではありますが、新卒を募集しているケースもあります。

プロデューサー（プロジェクトマネージャー）

プロデューサーとは、DXの実現に向けて活動を主導するリーダーの役割を担います。組織を牽引していくための統括力や、ビジネスを取り巻く社会や経済の変化と動向を読み解く分析力が必要です。

ビジネスデザイナー

ビジネスデザイナーとは、DXに向けたデジタルビジネスの企画・立案・推進を担当する職種です。上述したディレクターと共に、DXの中核を担う職種に当たります。市場の課題やニーズを把握し、それを元にビジネスを発想する着想力が求められます。

アーキテクト

アーキテクトとは、プロデューサーやビジネスデザイナーが設計したデジタルビジネスを実現するためのシステムを設計する職種です。サーバサイド、フロントエンド、セキュリティ、データベースなど幅広い知識が必要になります。

データサイエンティスト・AIエンジニア

データサイエンティスト・AIエンジニアは、DXに必要とされるデジタル技術やデータ解析のプロフェッショナルです。プログラミングスキルに加えて、統計学に関する知識やビジネススキルも要求されます。

UXデザイナー

UXデザイナーは、DXに関わるデジタルシステムのユーザー向けデザインを担当する職種です。デザインに関する知識のみならず、ユーザーにサービスを届けるためのマーケティングやブランディングなどのスキルも必要になります。

エンジニア・プログラマー

エンジニア・プログラマーは、DXに関わるデジタルシステムの実装やインフラ構築を担います。プログラミングスキルは当然ながら、コミュニケーションやロジカルシンキングのスキルも重要です。

4. まとめ

DXという概念がここ数年で日本中に浸透し、各社でDXへの取り組みが活発化しています。今後ますますDXが各企業によって進められる中で、新たな人材が必要とされることになるでしょう。

新卒でITエンジニアとして就職した場合は、はじめはSEやプログラマーとしてDXに関わるデジタルシステムの実装やインフラ構築からスタートすることが一般的です。将来的には、デザイナーやプロデューサーとして企画から携わるチャンスがあります。

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