BtoC企業とは? BtoBとの違いや特徴を徹底解説

• 1. BtoC（Business to Consumer）とは
• 2. BtoB（Business to Business）とBtoCの違い
• 3. CtoC（Consumer to Consumer）とBtoCの違い
• 4. DtoC（Direct to Consumer）とBtoCの違い

1. BtoC（Business to Consumer）とは

企業と一般の消費者との取引がBtoCです。私たちが日常的に行っている、とても馴染みのある取引と言えます。

BtoC（Business to Consumer）の定義

BtoCとは「Business to Consumer」の略称で、企業が一般の消費者との間で行うモノやサービスの取引を指します。私たちが日常的に利用するコンビニエンスストアやスーパーマーケット、デパート、そこで売られている商品を製造するメーカー、飲食店、映画館、書店、学習塾、旅行代理店などは、どれもBtoC営業を行う企業です。

BtoC企業の特徴

後述するBtoB（企業間取引）と比べると受注単価が低いことが多く、それゆえにモノやサービスをより多く売ることが重要な課題となります。流行の影響を受けることも多く、新商品を投入するスピードが早いのが特徴です。また、購入は消費者1人ないしは家族という少人数で行われるために意思決定までの期間が短く、判断基準も感覚に基づくことが多くあります。そのためBtoC企業は、消費者の感情に訴求する傾向が多く見受けられます。

BtoC企業の例

BtoC企業としては、セブンイレブン、イオン、高島屋、日清食品、JTB、JR、トヨタ自動車、Amazon、楽天など、私たちが日頃よく目にして利用する認知度の高い企業が多くあげられます。

BtoC企業へ就職するメリット

顧客が一般の消費者のため、売上の動向や購入後のコメントなどを通じて、率直な反応を知ることができます。「自分が携わった商品が社会にどのように役立っているのか」。こうした実感を得ることは、仕事へのモチベーション向上へ大いにつながるでしょう。また対象顧客の規模が大きく、国内のみならず世界中の人が購入者になりえることも魅力と言えます。

2. BtoB（Business to Business）とBtoCの違い

BtoCでの企業の取引相手は一般の消費者ですが、BtoBでは企業などの法人となります。両者の特徴はどのように異なるのでしょうか。

BtoBの定義

BtoBとは「Business to Business」の略称で、企業が企業などの法人との間で行うモノやサービスの取引を指します。企業が活動を行う上で必要な部品や素材、あるいはサービスを、企業間で取引する形態です。

BtoB企業の特徴

モノやサービスの購入者が個人ではなく資本力のある企業のため、BtoCと比較すると受注単価の高い取引が行われます。また信頼関係を構築することで継続した取引が可能となり、安定した収益が見込まれます。

購入の意思決定時は、複数の担当者が関わり検討を行うため、長い時間を要することも珍しくありません。またその判断基準は、実用性などの合理性に基づいて行われることから、BtoB営業においては感情ではなく論理に訴えることが必要です。

BtoB企業の例

BtoB企業としては、Intel、村田製作所、日本電子、博報堂、伊藤忠商事、商船三井など、商品の製造に使用される部品や素材を扱う企業、広告代理店、商社などが挙げられます。

BtoB企業へ就職するメリット

BtoCのような一般の消費者向けのビジネスとは異なり長期的な取引が基本となるため、経営が比較的安定している企業も多くあります。加えて業界内で高いシェア率を占める商品を作る技術力をもった企業であれば、その安定性はより高くなります。また、BtoC企業と比べると一般的な認知度の低い企業が多いため、就活においては競争率が低くなり、結果として採用される可能性が高くなることは就活時のメリットと言えるでしょう。

3. CtoC（Consumer to Consumer）とBtoCの違い

一般の消費者間で行われる取引がCtoCです。近年その市場規模は拡大しています。

CtoCの定義

CtoCとは「Consumer to Consumer」の略称で、消費者間でモノやサービスを提供する取引のことを指します。メルカリやヤフオクと聞くと、取引のイメージがしやすいでしょう。

CtoC企業の特徴

CtoCの取引においては消費税が発生しません。また取引時にかかる手数料も、中間業者を介す場合と比べて安く抑えられます。このように、取引にかかわるコストを抑えられるのはCtoCビジネスの特徴と言えるでしょう。CtoC企業は取引の場となるプラットフォームを設け、その運営を担います。

CtoC企業の例

メルカリ、ヤフー（ヤフーオークション）、クリーマ、ココナラ、クラウドワークスなど、インターネット上にプラットフォームを設置するのが一般的で、モノだけでなくスキルも取引の対象となります。

CtoC企業へ就職するメリット

個人が保有する資産（モノやスキル）とそれを必要とする他者とを結びつけ、活用可能とすることをシェアリングエコノミーと呼びます。CtoC企業の運営するプラットフォームは、両者を出会わせる場を提供するのです。インターネットやスマートフォンの普及、さらには働き方やライフスタイルの多様化によって、今後もその市場規模は拡大が見込まれます。

4. DtoC（Direct to Consumer）とBtoCの違い

DtoCでは、メーカーが一般の消費者と直接取引を行います。海外ではすでに成功した事例が複数みられ、近年では国内でも注目されている取引の形態です。

DtoCの定義

DtoCとは「Direct to Consumer」の略称で、メーカーが卸売業者や販売店といった中間業者を介すことなく、ECサイトの構築・運営を通じて消費者に直接モノやサービスを提供する取引のことを指します。

BtoCと似た印象を受けるかもしれませんが、BtoC の場合、販売を担う企業（コンビニエンスストアなど）は自ら商品を製造せず、ほかの企業から仕入れた商品を販売しています。また、商品を製造する企業（食品メーカーなど）は、販売店などに卸し、自ら販売することはありません。

DtoC企業の特徴

メーカーが消費者と直接取引するため、自社商品へのニーズや感想といった消費者の声をじかに把握することが可能になります。消費者との距離が近くなることで、従来では実現しにくかった関係の強化を容易にできるビジネス形態です。また実店舗の運営費が不要となるため、浮いたコストを製品開発などに反映することも可能でしょう。

DtoC企業の例

DtoC企業のブランド事例としては、海外ではコスメを取り扱うGlossier（グロッシアー）、子ども服の販売を手掛けるROCKETS OF AWESOME（ロケッツ・オブ・オーサム）、一方の国内では、チョコレートの仕入れから販売まで行うMinimal（ミニマル）、男性のスキンケア商品を取り扱うBULKHOMME（バルクオム）などが挙げられます。

DtoC企業へ就職するメリット

DtoC企業は、コンセプトのはっきりした高品質な商品を比較的低価格で開発・提供するため、仕事にやりがいを感じられるでしょう。消費者とのダイレクトな関係により、さらなる商品開発へのモチベーションも保ちやすくなります。

DtoC企業では、従来のメーカー以上に、SNSなども利用したマーケティングやブランディングといった幅広い要素を含んだものづくりが求められます。このような新たな形態のビジネスに携わってみたい方は、挑戦してみてはいかがでしょうか。

以上、BtoCやBtoBといった取引の違いについて説明してきました。志望する業界や企業を決めるにあたり、このような視点も活用していただければと思います。

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